製販分離で考えると、こうなりますよね。

まいどです。クリーニング店専門の印刷会社の石井(社長)です。

クリーニングは製造部門と販売部門があります。きちっと管理しようと思うと、ここを分けて考えないといけません。

特に今、販売の利益が出にくくなっていますから、「売上」「家賃」「人件費」の3つを注視する必要があります。

下記の表に、年間の合計「売上」「家賃」「人件費」を入れてください。表はこちらよりダウンロード出来ます。「4. 店舗診断」

店舗経費には「家賃」「人件費」以外にも水道光熱費や通信費などもろもろの諸経費がかかりますが、変動しにくい「家賃」+「人件費」(固定費)の「売上」に占める割合を出します。

これが40%以下ならまあまあ、35%以下でOK、30%以下だとウハウハになります。

年商1500万円以上の直営だと、固定費は35%以下の場合が多いので、まず、直営店を出すなら「年商1500万円以上にすることが必達」ですね。

10店舗以上ある直営店が全て年商1500万円以上あるクリーニング店さんって、結構、ありますし、そういうお店は儲かっておられます。

まず、あなたの直営店の固定比率、調べてきてくださいね。

本日も最後まで読んで頂き、ありがとうございます。

石井文泉堂 石井康裕


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